日本食レストランの出店ラッシュで沸くタイ・バンコクで3日午後、タイ市場における日本食の現状と今後についてをテーマとした国際シンポジウムが開催され、サプライヤーやバイヤーなど飲食に関係する多くの人らで賑わった。NPO法人「日本食レストラン海外普及推進機構（JRO）」の主催。
牛丼でお馴染みの吉野家ホールディングス会長の安部修仁氏、8番ラーメン（金沢市)のタイ法人HACHIBAN Trading社長の清治洋氏、タイ大手食品資本のオイシ・グループ副社長、Sam Paisarn Aowsathaporn氏の3人がパネリストとして登壇した。司会は明治大学大学院グローバル・ビジネス研究科の青井倫一教授。
社団法人日本フードサービス協会の会長でもある吉野家の安部会長にとって、今年9月の社長交代後、会長となって初めとなる本格的な海外普及活動。アメリカや台湾、中国などに出店の著しい吉野家だが、1997年のアジア通貨危機で一時撤退した後は、タイは長らく空白区となっていた。
昨年末、10数年ぶりにタイ進出を決め、現在はバンコクの商業モールなどに5店舗を構える吉野家。シンポジウムで安部会長は、早期のうちにタイ国内での店舗数を20～30店舗に拡大する考えを示した。
また、安部会長は1日10000食の供給を目安とした体制を早期のうちに構築し、「出店を標準化していきたい」とも抱負を述べ、既出店数97店を数える8番ラーメンなど先行する同業他社の動向について「謙虚に学んで行きたい」と語った。
快進撃を続けるオイシ・グループについては「できれば牛丼と（8番ラーメンの）ラーメンは遠慮してほしい」と冗談も口にした。
同じシンポジウムに出席した8番ラーメンの清治現地法人社長は、「今後タイにおける日本食が一般的な料理になる可能性がある」と指摘。原材料の生産から、加工、販売に至るまで一元化した事業展開を手がける日系企業が増えていくだろうとの見通しを示した。
一方、タイの日本食として知名度の高いオイシ・グループのSam副社長は「今やタイ社会の中で日本食は欠かせないものとなった。だが、まだ日本食は高いというイメージがタイ社会にはある。今後もいろいろなセグメントの中で、安く安定的に商材を供給できるようにしたい」と決意を披露。「オイシ・エンパイヤー（帝国)を作っていきたい」とも語った。
シンポジウムを主催したJROは、日本食の普及を目的に2007年設立。2008年にバンコク支部を開設するなどこれまでに世界20カ国に拠点を拡大している。各地で市場調査を実施しているほか、シンポジウムや勉強会を開催、日本食の消費拡大を進めている。
